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Play アプリ内課金を利用して定期購入を販売する

  • 収益
  • 開発

Google Play 請求サービスを利用して定期購入を販売することにより、ユーザーがコンテンツや機能に継続的にアクセスできるようになります。

解説

Google Play の定期購入プラットフォームに用意されているツールや実用的なインテリジェンス機能を利用して、定期購入ビジネスを拡大することができます。Google Play 請求サービスはすばやく簡単に設定でき、ご購入手続きは Google Play で処理されるため、アプリで支払い取引を処理する必要は一切ありません。カスタマイズ可能な定期購入方法と管理機能を利用すると、より多くのユーザーにアピールし、ユーザーを定着させることもできます。アプリでのご購入手続きは、Google Play でのコンテンツ購入に使用されている手続きと同じものであるため、ユーザーは使い慣れた、信頼性の高い、安全な方法で購入できます。

主な機能

  • 柔軟性の高い請求回数: 週、月、四半期、半年、年を単位とする請求対象期間を設定できます。
  • 無料試用期間: 試用期間を指定することで定期購入前にユーザーにアプリを試してもらうことができます。
  • お試し価格: 一定の請求対象期間に適用するお試しの割引価格を指定できます。
  • 現地価格: 地域ごとに価格をカスタマイズし、現地通貨でユーザーに請求できます。
  • 価格変更: 価格変更を簡単に適用できます。
  • 猶予期間: 定期的なお支払いが不承認となった場合に定期購入者がお支払い方法を更新できる機会を設けることができます。
  • アカウントの一時停止機能: ユーザーが指定したお支払い方法で支払いができなかった場合、ユーザーが支払い情報を更新するまでコンテンツやサービスへのアクセスをブロックします。
  • アップグレードとダウングレード: ユーザーがプランを切り替える(たとえば、基本の定期購入からプレミアムに切り替える)ことができる機能や、アクセス権を維持するために再登録できる機能を追加できます。さらに、プラン変更によって生じる支払い猶予期間を利用して新しい更新日を設定するか、更新日は変更せずに按分された金額をユーザーに請求するか、または価格変更を次の更新日に延期するかを選択できます。
  • サーバー側の API: 各定期購入に関する詳細情報(有効期限、お支払いステータス、キャンセルの理由など)を確認できます。
  • リアルタイム デベロッパー通知: 定期購入者の状態が変化するとすぐに通知が届きます。
  • 定期購入の再開: ユーザーは Play ストアから直接、定期購入を再開できます。
  • コンバージョン分析: 有料ユーザー数が最も多いチャネルを確認できます。
  • 請求レポートとダッシュボード: 提供している各定期購入層からの毎月の収益を測定し、定期購入者の定着期間をトラッキングできます。詳細オプションを使用すると、コホートを選択して分析できます。また、無料試用、アカウントの一時停止、猶予期間などの機能が、ユーザーの獲得や定着に効果的だったかどうかについても確認できます。

おすすめの方法

設定

  • Google Play Billing Library を使用すると、開発を簡素化できます。このライブラリは、アプリ内課金リクエストの送信や、Google Play によるアプリ内課金の取引管理を行うためのインターフェースを提供します。
  • Google Play Console を使用すると、すべての定期購入 SKU をアプリレベルで設定でき、SKU を個々に管理する必要がなくなります。
  • ライセンス テスト アカウントを使用すると、現金を使わずに購入をテストできます。アカウントごとに「承認」と「不承認」のテストカードが Google から提供されるため、開発または公開準備の段階で安全かつ簡便にテスト購入を実施できます。テストについて詳しくは、ヘルプセンターの記事をご覧ください。
  • 購入トークンとオーダー ID を記録して、ユーザーを適切にトラッキングしていることを確認します。オーダー ID は売上レポートに表示されます。Play Billing API を使用して購入を検証する場合は、トークンが必要になります。

ユーザー獲得

  • 無料試用期間を提供して、ユーザーがアプリの購入を確定する前に試用できるようにします。無料試用期間は、コンバージョンを促進する重要な要因の 1 つです。Google の調査では、定期購入者の 78% が無料試用期間を利用していました
  • お試し価格でユーザーを引き付けます。 お試し価格を設定すると、新規ユーザーに割引価格を一定期間提供できます。現地およびカスタム価格を設定し、無料試用期間を提供することに加え、お試し価格を設定することで、定期購入者の獲得数を増やし、定期購入ビジネスを拡大することができます。
  • 購入内容を確認し、購入が正常に行われたことを確認します。また、更新時にも購入内容を確認して、更新が正常に行われたことを確認し、問題があれば把握する必要があります。

ユーザー維持

  • リアルタイム デベロッパー通知(RTDN)を使用して、定期購入者の状態の変化を監視します。RTDN を有効にするには、専用の Google Cloud Platform(GCP)プロジェクトを使用してバックエンドを Cloud Pub/Sub と統合し、Play による通知の公開先の Pub/Sub トピックを Google Play Console で指定する必要があります。RTDN を受信したら、サーバー側の API を呼び出して定期購入の最新の状態を取得し、データベースと同期させます。この処理は、これまでに見たことがない通知タイプでも行う必要があります。
  • 支払い情報の更新が必要な場合はユーザーに通知します。これにより、支払い処理ができなかったことによって発生する非自発的なチャーンを削減できます。paymentState が 0 の場合は、ユーザーの支払い情報を更新する必要があります。
  • アプリの猶予期間を設定します。定期購入の更新が承認されなかった場合に、支払いの問題を解決するための期間として 3 日または 7 日の猶予期間を設定することで、ユーザーの維持に効果があります。複数のデベロッパーが猶予期間を設定したところ、更新の不承認後の復帰率が 57% も高くなりました。猶予期間は Play Console で設定できます。
  • アカウントの一時停止機能を有効にすると、非自発的なチャーンを防止できます。この機能では、支払い処理ができなかった定期購入者のアカウントを停止して、支払い方法が更新されるまでコンテンツへのアクセスをブロックします。これにより、支払い方法の更新を後押しできる可能性があります。ユーザー維持に関して最も効果的だったのは、猶予期間とアカウントの一時停止機能の両方を有効にした場合で、ユーザーが定期購入を継続する確率が 67% 高くなりました。
  • 定期購入を解約したユーザーからのフィードバックを確認して、解約の理由を明らかにし、できればその対策を講じます。
  • ディープリンクを作成して、Play ストアの定期購入管理ページにユーザーを誘導します。さらに、Play Console で定期購入の再開を有効にして、ユーザーが Play ストアの定期購入管理ページで簡単に定期購入を再開できるようにします。
  • ユーザーを別の SKU に移行します。ユーザーが解約しようとしたときに、SKU を切り替えることで、ユーザーが別の定期購入プランを選択できるようにします。
  • cancelReason と解約のタイミングを分析し、解約とユーザーの行動を関連付けて、そもそも解約が行われないようにします。
  • Google Play Developer API を通じて請求を延期し、既存ユーザーに一時的に無料でサービスを提供します。請求を延期することは、善意の意思表示になるだけでなく、障害やサービスの問題に対処するうえでも役立ちます。
  • Play Console を使用してパフォーマンスを測定します。Play Console の定期購入ダッシュボードとレポートのデータやインサイトは、ビジネス パフォーマンスの詳細を明らかにし、意思決定を行うのに役立ちます。